日本語ジャーナル（通称：NJ）は、外国人に日本語を教える「日本語教育」に役立つサイトです。日本語教師や学習者のリアルな姿、日本語の教え方のノウハウ、検定試験や最新の本の情報、知っておきたい法律や行政の動きなど、幅広くかつ分かりやすくお伝えします。
2024年３月１日にトークサロン「学習者が来なくなった日本語教室、どう立て直す？－共生のまちづくりを目指す活動を通して見えてきたこと」がオンラインで開催されます。このトークサロンで話題提供を行う、北海道江別市の平田未季さんに、取り組みの背景をうかがいました。（深江新太郎）...
地域の日本語教育に携わる日本語教師が求められている現在。各地域で、日本語教師が未開拓の領域を切り拓き始めています。今回、福島県いわき市で、企業でのマネジメント経験をフルに生かして活動している日本語教師の下田まりこさんにお話をうかがいました。（深江新太郎／NPO多文化共生プロジェクト）...
細川英雄さんへのインタビューを通し、「ことばを教える」ことの本質に迫る全３回の連載。好評であった第１回を受け、第２回は「ことばを教える」ことの中核にある対話活動について、文型を使わせる授業、場面から始まる授業と比較して考えます。その中で、教師の役割を明確にしていきます。（深江新太郎/多文化共生プロジェクト）...
地域の日本語教育に携わる日本語教師が求められている現在。各地域で、日本語教師が未開拓の領域を切り拓き始めています。今回、鹿児島県霧島市で「きりしまにほんごきょうしつ」を立ち上げ、活動している日本語教師の本田佐也佳さんに、インタビューを行いました。（深江新太郎）...
現在､55の地方公共団体が文化庁の「地域日本語教育の総合的な体制づくり推進事業」（以下､「推進事業」）に取り組んでいます。では､「推進事業」を活用して､地方公共団体は何に取り組んでいるのでしょうか。それは地域の日本語教育に関する課題を解決することです。ではでは､各地域の日本語教育に関する課題とは何でしょうか。本コラムは､全国の地方公共団体が立てた課題を整理して紹介します。（深江新太郎/NPO多文化共生プロジェクト）...
2023年９月２日、福岡市で、地域の日本人住民と外国人住民のつながりをつくる試みとして、トークフォークダンスが開催されました。これまでコミュニティづくりの観点から地域の子どもと大人のしゃべり場であるトークフォークダンスが実施されてきました。本コラムでは、地方公共団体が主催した...
福岡県苅田町では2023年７月より、企業と行政が費用を分担する日本語教室が開始しました。「日本語教育の推進に関する法律」には、日本語教育の推進に対して地方公共団体の責務だけでなく、企業の責務も明記されていますが、なかなか企業との連携は進まないのが現状です。そんな中で始まった苅田町の日本語教室についてご紹介します。（深江新太郎/NPO多文化共生プロジェクト）。...
2023年6月10日に行われた地域日本語どっとねっと主催のシンポジウム「あらためて、地域日本語教育の「場づくり」を考える」には、対面、オンライン合わせて約190名の参加がありました。そのトークセッションの中で、「学習者のニーズ」という教室活動を考える上で鍵となるテーマについて意見交換がなされました。本コラムでは、「学習者のニーズ」を切り口にシンポジウムを振り返ります。（深江新太郎／NPO多文化共生プロジェクト）...
対面での活動が戻り始めた現在ですが、対面で行えるようになっても、オンラインでの活動に対するニーズがなくなるわけではありません。福岡県福岡市は、地域の日本語教室が対面だけでなくオンラインでの活動も行えるように施策を進めています。（深江新太郎／福岡市・日本語教育施策アドバイザー）...
福岡県が2020年度から行っている日本語教育環境整備事業（以下、福岡県事業）の成果報告セミナーが2023年１月19日に開催されました。前回のコラムでは、各自治体の取り組み内容をまとめました。今回のコラムでは、福岡県事業のどのようなところが日本語教室の可能性を切り拓くのかお伝えします。（執筆：深江新太郎／福岡県・地域日本語教育コーディネータ―）...
2023年１月19日、福岡県が主催した地域日本語教育事例報告セミナー「日本語教室の可能性を切り拓く」（以下、福岡県セミナー）が、アルク、凡人社の協力を得てオンラインで開催されました。地方公共団体の職員など約170名が参加した福岡県セミナーは大きな反響を呼びました。本コラムでは、福岡県セミナーにおける各自治体の発表内容を要約してご紹介します。（執筆：深江新太郎／福岡県・地域日本語教育コーディネーター ）...
2022年10月7日、福岡県直方市が、2年間の制度設計を経て企業出資に基づいた教室を2クラス、開講しました。授業を行うのは日本語教師です。週１回９０分の授業で、目標は生活に必要な日本語の学習を軸として３年間でN3程度のコミュニケ―ション能力を育成することです。（NPO多文化共生プロジェクト...
地域日本語教育に関連した情報を一元化して届けたい……その共通の思いからアルク、凡人社、NPO多文化共生プロジェクトの３者で協力して立ち上げたのがWEBサイト「地域日本語どっとねっと」です。この記事では「地域日本語どっとねっと」についてご紹介します。（編集部）...
地方自治体を中心にした地域日本語教育の体制整備が進められる中、担当する自治体職員の取り組みが事業全体に大きな影響を与えるようになりました。そこで、2020年度より日本語教室の運営に携わり、現在、様々な機会にその取り組みの紹介を依頼される福岡県古賀市の渋田典子さん（まちづくり推進課...
2022年6月7日、「経済財政運営と改革の基本方針2022」（以下、「骨太の方針2022」）が閣議決定されました。その第3章では、「外国人材の受入れ・共生」という項目が立てられ、外国人との共生社会の実現に向けた取り組みとして、地域における日本語教育の体制づくり等があげられています。本コラムでは、「骨太の方針2022」を基に、これからの地域日本語教育を読み解きます。（深江新太郎／NPO多文化共生プロジェクト）...
2022年5月30日に福岡県・日本語教育環境整備事業（文化庁・補助事業）の一環で、福岡県古賀市の日本語教室を対象に「つながる！チームビルディング研修－みんなが楽しく活動するために必要なこと－」（以下、チームビルディング研修）を行いました。地域日本語教育というと、主にその内容面に注目が集まるのですが、同じように大切なことにチームビルディングがあります。今回のコラムでは、このチームビルディングのエッセンスを考えます。（深江新太郎／NPO多文化共生プロジェクト）...
前回のコラムでは地域日本語教育コーディネータ―について、文化庁の「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改定版」を基に整理した上で、日本語教師がその強みを生かしながら地域日本語教育コーディネータ―として活動するためには、日本語教室の役割を知ることが大切であるという点を考えました。今回のコラムでは、日本語教師が地域日本語教育コーディネータ―として教室活動をデザインするときに、日本語の文法に関する知識をどう生かすかについて考えます。(深江新太郎：多文化共生プロジェクト）...
