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Q 外国語が話せないと日本語教師にはなれませんか?
A

よく誤解されがちな点ですが、国内では日本語だけで授業を行う「直接法」が主流なので、英語力に関係なく日本語は教えられます。ただし、海外で教える際は、日常生活はもちろん、場合によっては授業の一部でも現地語を中心とした語学力が求められます。

Q 日本語教師になるための資格はありますか?
A

日本語教師になるのに、教員免許のような取得必須な資格はありません。しかし、2016年に法務省が定めた新基準を満たす日本語学校等で教員になるには、以下のうちいずれかに該当することを求められます。①日本語教育能力検定試験に合格する ②大学・大学院で日本語教育を専攻し、必要な単位を修得する ③文化庁が認定した教育機関の養成講座等で420時間以上の研修を受講する(かつ、4年制大学の卒業資格が必要)。 ただし、日本語教育機関によっては、①~③のどれも求められない場合があります。また、ボランティアとして日本語を教える場合は、教育機関によって条件が異なります。 文化庁が平成24年に発表した「日本語教員等の養成・研修に関する調査結果について」という資料によると、日本語教育能力検定試験の合否について、日本語学校(日本語教育振興協会認定機関)の81%が「合格していることが望ましい」と回答していますので、日本語教師として働きたい場合、日本語教育能力検定試験に合格していることは、就職活動において強みになります。

Q 検定試験ってなんですか?
A

日本語教育能力検定試験(以下「検定試験」)は、(財)日本国際教育協会の主催で1988年から行われています。受験案内には「第二言語としての日本語教育における専門家としての最低限の知識・能力を測定しようとするもの」とされています。試験は毎年10月に実施され、過去の合格率は約23%前後と難関試験といえます。

Q 検定合格にはどんなメリットがあるのですか?
A

検定試験は合格したからといって、直接「免許」や「資格」が与えられるわけではありません。しかし、検定試験は日本語教師の能力を客観的にはかる唯一の検定試験ですので、就職の際に大きなプラス要因になります。各日本語学校や、国・地域によって検定試験の捉え方はさまざまですが、経験のない日本語教師志望者にとっては自分の能力を示す重要なポイントになるでしょう。

Q 日本語教師には、どういう人が向いていますか?
A

教えることが好きで、人に出会うことが好き。そして、仕事にやりがいを求めている人に向いている仕事だといえるでしょう。日本語を学ぶ外国の方にとって、1人1人の日本語教師が「日本代表」として対応することになるのですから、仕事への責任感も欠かせません。

Q 日本語はどのように教えるのですか?
A

教授法は何種類かありますが、学習者の母語が多岐にわたる国内の学習機関では、媒介語を使わず日本語で教える「直接法」が一般的に用いられています。この教授法では、教師が一方的に説明するのではなく、学習者が積極的に授業に参加するコミュニカティブな場を作ることが重要視されます。

Q 日本語教師に年齢制限はありますか?
A

求人情報などでは「○歳ぐらいまで」と、ある程度の年齢制限を設けていることが多いようです。しかし、他の業種と比べてみると、日本語教師はシルバー世代が活躍できる仕事だといえます。特に、非常勤講師の場合は、前述のような制限は少なく、60代、70代の方も多く教えていらっしゃるようです。